公募制推薦を受けようと思ったとき、一つに絞り込めずに困ることはありませんか？
そんな時は、迷っている大学すべてに出して、合格してから選びたいと思うかもしれません。
公募制推薦でも、合格校から進学先を選ぶことができる併願は果たして可能なのでしょうか？
可能なら、何校まで受けることができるのでしょうか？元予備校講師がわかりやすく解説します。
専願・併願とは何か
（1）専願入試
専願入試とは、中学受験、高校受験、大学・専門学校受験などで使われる言葉です。
合格した時は、必ず入学するとの確約の元で受験する入試の形です。
大学によっては専願受験は併願受験に比べて有利な条件が設定されていることもあります。
専願は確約が条件ですので辞退すること自体が不可能で、それを承知の受験とみなされます。
（2）併願入試
併願入試とは、複数の進学先に入学願書を出して受験することです。
合格発表後、受付期間内であれば入学する大学を選択することができます。
期限内に手続きをしなければ、自動的に入学辞退とみなされます。
一般入試ももちろん併願入試ですので、合格した複数の大学のうち、自分が最も行きたい大学を選んで入学できます。
公募推薦で併願は可能かどうか
公募推薦で併願が可能かどうかは、入学願書や募集要項などの書類に明記されています。
入試の名前に「専願制」「併願制」などと書かれているときもあります。
国公立大学で実施する推薦入試では、原則専願です。
入学書類の中に「入学確約書」などが入っており提出を求められます。
私立大学であっても、専願の場合は同様です。
推薦入試で不合格だった場合は、同じ大学・学部の一般入試はもちろん、ほかの大学を受験することに制限はありません。
公募推薦で併願できる場合
公募推薦で併願できるとされる大学は次の2つの場合に分けられます。
（1）学内の他の学部と併願できる
多くの私立大学で導入されている形式です。
公募推薦で出願した学部とは別の学部・学科を受験し、合格した学部の中から進学先を選択できます。
第一志望校の中で迷っている学部・学科があり、どちらか決めかねている場合などには有効な制度です。
原則、指定校推薦とは併願できません。
また、併願できる学部・学科が日程の都合などにより制限されることもあります。
大学で出されている募集要項を必ず確認しましょう。
（2）ほかの大学と併願できる
（1）と比べると、かなり数は減ってきます。
推薦入試自体の目的が、自分の大学に優秀な生徒を囲い込みたいということです。
ほかの大学との併願を認めることは大学にとってのメリットは少ないです。
したがって、推薦での併願を認める大学は、学生募集の間口を広げて受験生を増やしたいミドルクラス以下の大学に多くなります。
2019年度に推薦での併願を認めている知名度が比較的高い大学の例としてはフェリス女学院大学があります。
秋期特別入試がほかの大学との併願可能な入試形式です。
ほかには桜美林大学の公募制推薦入学者選抜、一般（併願推薦）も他大学と併願して出願可能です。
いずれも、募集要項に明記されています。
併願可能な大学は何校まで受けることができるの？
原則、併願数の制限はありません。
入試日程が重なっておらず、高校が推薦書を出してくれる限りは何校でも受けることができます。
ただし、入学手続きなどの日程が重なることがありますので、スケジューリングをしっかりすることが大事です。
大切なのは1年の行動計画と学力向上
併願そのものは、進学の可能性を広げる有効な手段です。
しかし、あちこちと手を伸ばしてしまうと、収拾がつかなくなる恐れが出てきます。
併願を含めた出願の計画は、受験する年の4月には固めておくことがベストです。
まず、自分が大学で学びたいのは何なのか。
学びたい学問分野を教えてくれる大学はどこなのか。
第一志望の大学以外の第二志望・第三志望の大学は決定しているか。
ここまで考えて、初めて併願について考えるべきではないでしょうか。
- 大学に進学する目的は何でしょうか。
- 併願できる大学を選ぶためでしょうか？
違いますよね。
どこに行きたいか、何を学びたいかという大きな問題の前では、併願可能かどうかは大きな問題ではありません。
目標が明確で、目標に達するための計画がしっかりしていれば「併願が必要かどうか」も見えてきます。
「とりあえず受けておこう」「受かっちゃったらその時考えよう」というのはあまりに無計画です。
公募制推薦の出願にあたっては出願の書類準備、面接や小論文の対策、試験の受験、受験料など手間暇やお金がかかります。
これらのコストも考え、受験の計画をしっかり練ることが大事です。
また、併願をいくら気にしても実力がなければ合格できません。
推薦狙いなら校内でのテストをしっかりと頑張って評定平均をあげること。
一般受験も考えるなら受験対策の勉強を頑張るほうが併願よりもずっと有効な保険となるでしょう。